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コロナ&ワ●情勢66ニコニコ配信6/4・海外利権の草刈り場、日本人は絶滅危惧種?・井上先生Q&A

新型コロナの真相を番組で取り上げるようになってから三年が経ちますが、いまから三年前に上久保靖彦先生が、こんなに大騒ぎして国境閉鎖とかロックダウンをしなければ、今回の新型コロナも今まで周期的に起こってきたウイルス感染拡大と同様、人類が気が付かないうちに終わっていただろうとおっしゃっていたことを思い出させてくれたのが、今回ご紹介する番組の中での井上正康先生の次の下りでした。

 

「突然変異を繰り返す変異株に対しては感染の毎に免疫記憶が強化されて抵抗力が強化されて収束する。しかし、人工的変異で性質が急変すれば免疫的学習が対応できず、第1波の時のように被害が増強する可能性がある。」

 

やはり新型コロナは人工的につくられた?その後の経緯も不可思議です。毎年多数の高齢者が風邪をきっかけに基礎疾患で亡くなっているのに、こと新型コロナについては、別の死因であっても新型コロナ陽性であれば新型コロナで死亡と報告するよう、日本の厚労省も含め、世界中の当局から指令が出されていた…ワ●もそうですが、誰が見てもワ●接種が原因の死亡事例についても、日本の厚労省当局は因果関係を頑なに認めようとしません。その背景には政府と米国企業との秘密契約がある…。

 

だから、「顕著な不具合が露見しない限り因果関係を認めず、被害国民が訴訟しない限り、政府は『情報不足で評価できない』との方針を貫く予定である。」ワクチン接種との因果関係が否定できないとされた事例が1例にとどまる『予防接種後副反応疑い報告制度』の趣旨は、重大な副反応がこのワ●で発生したと認められたら、すぐにワ●接種の全体を止めに行く仕組みですので、なおさらです。海外利権にとっては絶対に避けたい事態でしょう。

 

事実やエビデンスに即しながら経験に基づいて進歩する医学という科学の分野で、明らかにそうさせない力学が働いていると思わせる現象が、この三年間、相次いできました。正しいデータの解析なくして、次なるパンデミックに的確に備えることなどできないはず。

 

それへの答は自然な免疫力の維持強化にあるはずなのに、免疫力はワ●接種によって得られるものであるとの方向にばかり、日本の専門家たちの発言や研究結果も、煽りへの加担を続けているようです。

 

これも、医療がカネに支配され、医療人たちが権益を指向するようになっているからなのか、その土壌を利用するかのように、自らの利益極大化を図る海外製薬利権が日本に入り込み、モデルナ社は工場進出に加え、今度は2価ワ●を「生後6カ月以上をも対象に初回接種から使えるように申請している」そうです。せめて子供たちには打たせないとして立ち上がった超党派議連の出番ではないでしょうか。

 

これは「安全性も有効性も検査されてない遺伝子ワ●の世界初人体試験を日本の乳幼児で行うことを意味する。情報鎖国状態の日本人は理性的判断能力を失って世界で一人負けして絶滅危惧種となっている。」井上先生が繰り返し、警鐘を鳴らしています。

 

「オミクロンの正体」シリーズも65回目を迎えた前回、「まだやめないで続けてください」との多数の書き込みを視聴者からいただきました。確かに、まだとてもやめられない事態が続いています。今回も井上先生からたくさんのコメントをいただきました。

 

◆松田学のニュース解説 新型コ〇〇最新情報 オミ〇ロンの正体66<前半>


ニコニコ本編はこちら

https://www.nicovideo.jp/watch/so42299741

 

井上先生コメントQ&A

 

①感染者がまた増えて新たな感染拡大期に入っているとする専門家もいますが、先生はどうご覧になっていますか?

・新型コロナ感染者、5類移行後に増加傾向が判明

https://scienceportal.jst.go.jp/newsflash/20230526_n01/

 

A

この自称専門家は感染症の素人であり、グラフから分かる様に「さざ波以下の数値」で針小棒大に煽っている。事実、「縦軸の感染者数が極めて少ない厚労省の発表」とも真逆の発言内容であり、『ワクチン接種推進などの意図でのミスリード発言』である。

井上先生資料6月2日収録

②「重症化リスクの高い人たちと接する場面では、マスクを使い、3密を避け、換気に注意する基本的対策をもう1度とって欲しい」と専門家が発言していますが、いかがでしょうか?

・緩やかな増加傾向続く医療機関の平均患者数3.56人

 https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230526/k10014079201000.html

 

A

「重症化リスクの高い人たちと接する場合は『マスク、3密回避、換気注意』が重要としているが、これらは総て失敗した対策である。「感染力が激増したが大半が無症候性感染するオミクロン株」が蔓延している現在では、これらの対策は無効である。努力すべき事は『国民が免疫的復元力を維持できる生活を送る事であり、マスクや三密回避などは逆効果』となる。

厚生労働省ですら「感染状況は低水準で4月以降は緩やかな増加傾向なので推移を見守りたい」と過剰な対応を戒めている。自称専門家は煽り報道を慎むべきである。

 

➂職場で感染して労災認定していたら『普通の風邪も全部労災』になってしまうのではないでしょうか?かなり認識のズレがあるように感じますが、いかがでしょうか?

・コロナ労災15万人超、前年の8倍…オミクロン株感染者急増

 https://www.yomiuri.co.jp/national/20230524-OYT1T50192/

 

A

コロナパンデミック前は毎年2月をピークに約1000万人もの発熱患者が病院を受診し、関連死を含めると約1万人が死亡していた事実から比べると『死者数は791人』は遥かに少ない。『オミクロンは感染力は強いが、大半が無症状であり、たとえ発症しても喉風邪なので漢方薬などで対応可能で、労災認定とは無縁である。

一方、『職域接種などの同調圧でワクチンを強要されて障害した場合は労災認定すべき』である。

 

④WHOが緊急事態を解除したことについて、喜田氏は「ウイルスの特徴は変わらないが、感染者の増加ペースが鈍化し、治療薬開発が進んだため解除賛成に転じた」とのことですが、この判断の根拠は正しいでしょうか?

https://news.yahoo.co.jp/articles/1227a01e33d1b3110f3fdab0182958b2ccc983c1

 

A

北大の喜田宏氏が「WHOが新型コロナの緊急事態を解除したが、パンデミックが終わったわけではなく、全身の臓器で増殖しやすいウイルスの特徴は変わらない。今年に入り感染が鈍化し、治療薬開発が進んだので解除賛成に転じた。どんなウイルスに対しても有効なワクチンを早期に開発できるよう研究を継続するべき」と訴えた。

喜田宏氏の「パンデミックが終わったわけではない」との発言は正しいが、「全身の臓器で増殖しやすいウイルスの特徴は変わらない。治療薬開発が進んだので、、、」との発言は誤りである。

❶第5波デルタ株までは血管壁ACE2が標的であり、全身の血管に感染するが、オミクロンは喉粘膜が主な感染部位であり、発症しても喉風邪である。

❷今回、緊急承認された新薬で「安全性と有効性が証明された薬は皆無」。

❸「感染が鈍化した現象」は典型的な感染パターンであり、ワクチンや新薬と無関係である。

 

⑤中国でまた感染拡大して「二陽」という言葉も生まれ、何度も感染して「三陽、四陽」と繰り返しながら発症者や重症者が減って風邪として日常化していく世界共通の収束過程と考えてよいでしょうか?

https://www.asahi.com/articles/ASR5W5CRDR5WUHBI007.html

 

A

はい、突然変異を繰り返す変異株に対しては感染の毎に免疫記憶が強化されて抵抗力が強化されて収束する。しかし「人工的変異で性質が急変すれば免疫的学習が対応できず、第1波の時の様に被害が増強する可能性」がある。

 

⑥「オミクロン株に感染した人の10%が半年後も後遺症を抱え、ワクチン接種を2回受けていない人や再感染者で後遺症が多い傾向が見られた」と言う記事がありますが、これは『再感染で免疫力が強化されることや後遺症がワクチンによる事』を否定するものですが、いかがでしょうか?

https://www.nnn.co.jp/knews/230527/20230527128.html

 

A

「オミクロン株は感染力は強いが大半が無症候性感染であり、発症した場合は喉粘膜の炎症が主体である。オミクロンはデルタ株の様に血栓症や血管障害を起こさないので深刻な後遺症を誘起しない」が世界的に示されている。

国民の80%がワクチンを複数回接種した日本では『異常な自己免疫病態』が広がっている。ウイルスのスパイク病態とmRNAワクチンのスパイク病態は酷似しており、政府は『全てをオミクロンの性』にしようとしている。

 

⑦「レプリコン(自己増殖)型ワクチン」について先生はどうお考えですか?

・国内開発中のコロナワクチン、免疫1年維持で接種間隔を延ばせる可能性

https://www.yomiuri.co.jp/medical/20230527-OYT1T50187/

 

A

国内企業が「中和抗体が1年間維持される遺伝子ワクチンを実用化すれば接種間隔を延ばせる可能性がある」と国際誌に発表した。これは「ファイザーやモデルナのmRNAワクチンを改良した『自己増殖型ワクチンで、スパイクのmRNAが細胞内で自己増幅するので接種量が1/10~100で済み、免疫刺激が持続する事』が期待されている。日本企業が作成したレプリコン型ワクチンで『米企業VLPセラピューティクス・ジャパンが日本人で世界初の治験を行う。山本拓也氏は「カニクイザルで中和抗体が1年間位維持されたので、年1回接種で有効なワクチンにしたい」と期待している。

しかし、これは『病原体の異種蛋白を産生する細胞は感染細胞と見做されて免疫的に攻撃される免疫学のイロハ』を知らない素人研究者の誤認的希望に過ぎない。mRNAワクチンの弊害が世界中で深刻化しているが、『微量のmRNAを細胞内で増殖して大量のスパイクを産生する細胞は免疫学的攻撃対象となり、mRNA型ワクチンより遥かに深刻な被害を出す事』が明白である。

『ワクチンは従来のmRNA型もレプリコン型も基本的コンセプトミス』であり、この技術をワクチンに用いてはならない。

 

⑧新型コロナワクチンの重症肺炎に対する予防効果を調べたところ、「デルタ株流行期に96%、オミクロン流行初期に3回接種で85.6%まで上昇」とありますが、頻回接種を中止すべきとの見解からどの様に反論できますか?

https://news.yahoo.co.jp/articles/16780012ff459e15fd835138c2d3ff3e164e1b05

 

A

接種開始当初に「mRNAワクチンには極めて高い感染予防効果がある」と誇大宣伝されていたが、『2回接種直後にブレイクスルー感染し、感染予防効果が無い事』が判明した。しかし、重症化予防効果は期待できるとゴールがずらされたが、ブースター接種直後に感染爆発して深刻な被害者を出し続けている。

情報鎖国の日本は世界で異常な一人負け状態である。『mRNAワクチンは有害無益』が世界の共通認識であり、日本以外は大半の国で接種が中止されている。

自分で考えない日本人のみがメディアに煽られて未だに接種を続けている。

 

⑨この「重篤化予防効果は半年後も続く」との研究結果は、オミクロン対応ワクチンの有効性を示すものでしょうか?

https://news.yahoo.co.jp/articles/82903860e202dbb1f78da8762c5e62d56d61e15a

 

A

米疾病対策センターCDCは「新型コロナ従来株とオミクロン株BA・5に対応する2価ワクチンの入院予防効果は接種後2カ月まで62%だったが、半年後には24%に低下した。入院予防効果は著しく落ちるが、重症化を防ぐ可能性があるので接種してほしい」としている。

ワクチンの有効性に関する数値や説明がコロコロ変わり、常に接種させる方向で煽り続けている。オミクロン対応型二価ワクチンも実質的に無効で、逆に旧型よりも危険である。

 

⑩『生後6か月からオミクロン対応ワクチンも初回接種でOKとモデルナが申請している』が、これはいかがでしょうか?

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC258NS0V20C23A5000000/

 

A

米国日本法人モデルナ・ジャパンは、『従来株とオミクロン株に対応する2価ワクチンは、12歳以上で3回目以降の接種での使用が承認され、6~11歳についても追加接種出来るように申請中であるが、更に生後6カ月以上をも対象に初回接種から使えるように申請』している。

これは『安全性も有効性も検査されてない遺伝子ワクチンの世界初人体試験を日本の乳幼児で行う事』を意味する。情報鎖国状態の日本人は理性的判断能力を失って世界で一人負けして絶滅危惧種となっている。

 

⑪「53人」と「1例」という「因果関係が否定できない」ことに2つの数字がある理由を分かりやすく説明した豊田真由子元議員の解説に従えば、「1例」でもあれば接種の妥当性について政府は真剣に検討しなければならないはずですが、どの程度の死者が出ると『一旦中止の判断』に至るのでしょうか?

https://news.yahoo.co.jp/articles/b5d735e3a75e9dbbc049d9f6ad89e6a400b338e3

 

A

予防接種法の『因果関係』には『法律上と行政上の判断』の2種類がある。

①厚労省は「接種後に死亡した23~93歳の男女12人で『因果関係を否定できない』として計53人に死亡一時金を支給している。接種被害者7,473件中で2,595件に医療費支給を認め、否認例は346件で他は審査中である。

②『予防接種後副反応疑い報告制度』による死亡報告で『ワクチン接種との因果関係が否定できない』とされた1事例があり、他には因果関係は判断不能」としている。

政府は米国企業との秘密契約で『遺伝子ワクチンに関して、死者数と無関係に顕著な不具合が露見しない限り因果関係を認めず、被害国民が訴訟しない限り『情報不足で評価できない』との方針を貫く予定である。

 

⑫因果関係を医師が明確に認めた事例として話題になっていますが、「今回の1例でワクチン接種=危険とは判断できない」との解剖担当准教授の判断を先生はどう思われますか?

・徳島大学法医学教室は「ワクチン接種45時間後に死亡した女子中学生では接種と死亡に因果関係あり」と判定した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/8a51fae8650a9c377b797dc4b44693845ff3db7c

 

A

14歳の女子中学生がファイザー製ワクチンを3回接種後に死亡し、解剖した徳島大学の医師らが『接種と死亡との因果関係』を認めた。接種翌日に発熱したが、夕方には下がったので就寝し、翌朝に心肺停止状態で死亡した。徳島県警は「10代の健康女性が突然死するのはおかしいので徳島大学で司法解剖した。解剖医は「基礎疾患やウイルス感染も無く、運動の健康な生徒だったが、肺や肝臓などに炎症が起きて心不全で死亡したことで『ワクチン接種と死亡に因果関係あり』と結論し、日本法医学会誌「リーガルメディスン」で発表した。

主田英之准教授は「今回は司法解剖できたことが大きい」と話したが、「今回の1例でワクチン接種=危険とは判断できない」とし、国や医師に『因果関係が否定できない』などとぼやかさずに原因を究明して情報を開示すべき」とした。

今回の法医解剖では『接種と死亡との因果関係』が明らかであるが、『他の死亡例で総て接種と関連するか否かは個別に判断しなければならない』との科学的発言である。通常、医学論文では『常にこの様な表現で一例毎に科学的に判断するのが原則』である。

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プロフィール

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Author:matsuda-manabu
松田政策研究所は、松田学を中心とした講師・研究員が、これからの日本の未来に関する国家像や社会の在り様について総合的な調査・研究 を行い、夢を持てる国づくりの基盤を創り、社会と国家の発展に寄与するのが目的です。

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