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新型コロナ&ワ〇チン情勢その15オミクロン特集[ニコニコ⑮4月10日]井上正康先生Q&A

先般、私と井上先生を共同代表とする団体が国会の議員会館で、国会議員向けのワクチン勉強会を開催したところ、衆参併せて12人の議員本人が出席しました。このテーマとしては珍しいことで、さすがに本問題では腰の重い日本の国会議員たちも気が付き始めたか、無視できなくなったのか。産経新聞でも報道されました。

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https://news.yahoo.co.jp/articles/e5ee083c112cdf8249410199b151a068014ff68c?fbclid=IwAR3yxpZKIkBtCUNzWPUh3u0VUs8q1HX_4AI9GK1aKsmkYuCOVPUqCpEtaCk
 

最近、ワクチンに反対するあるお医者さんからこんな話を聞きました。「コロナで国民があまり医者に行かなくなって、いつもの薬が切れて薬を飲まないでいた人たちが増えている。その結果、むしろ体調が良くなって、ますます医者に来なくなった。開業医としてはワクチン接種で減収を補うしかない。」

本当だとすると、そもそも医療界は普段から、いったいどちらを向いているのかということになります。国民の健康よりも、カネ?、製薬利権?

 

日本では「第7波」が騒がれ始めました。またも緊急事態宣言などをやるのか…。もう毎年の喉風邪へと変異してくれた新型コロナなのに、日本の当局も専門家たちも頭の切り替えができていないようです。尾身さんもテレビによく出てくる専門家たちも、井上先生によると失格者たち。むしろ、指定感染症の分類変更に言及している小池都知事のほうが世界の空気を読み始めている…? あの「ゼロコロナ脳」の立憲民主党などは、今やピント外れの「コロナかかりつけ医」の法案まで提出…。

 

もうそろそろ皆さん、勉強してください。井上先生から叱られていますよ。

 

今回も井上正康・大阪市立大学名誉教授から多数のコメントをいただいている「オミクロン特集」、これで第15回目になります。以下、4月10日配信の番組と、その中での井上先生とのQ&Aをご紹介いたします。

 

◆松田学のニュース解説 新型コ〇〇最新情報~オミ〇ロンの正体15~前半


ニコニコ本編はこちら

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https://www.nicovideo.jp/watch/so40293458

 

 緊急事態宣言発令の可能性まで指摘されていますが、尾身さんが行動抑制にこんなにこだわるのはなぜだと思われますか?彼も感染症の基礎知識がないということでしょうか?それとも何か思惑があると考えられるでしょうか?

・尾身茂会長「波で非常に特徴違う」第7波可能性警戒感示し警鐘 緊急事態宣言発令の可能性も示唆

https://news.yahoo.co.jp/articles/baf6c8429fa21abb7cd546e5130739318d8a3f1d

彼は本格的な研究者ではない為に俯瞰的な視野を欠いており、一連の対応で深刻なミスリードを繰り返してきました。SARSの際の業績が認められて今のポストにつきましたが、軍隊に例えれば「感染特性の異なるSARSでたまたま手柄を立てた伍長が司令官にミスキャストされた状態」ですね。

新型コロナの医療補助金で理事長として莫大な利益を得ている以外に、顕示欲の強い性格の影響も大きいと思われます。

 

あの小池都知事が指定感染症の分類見直しを言い始めた背景は何でしょうか?さすがに、行動抑制や禁酒法に対する評判が悪いという政治家としての判断でしょうか?

・コロナ扱い見直しを岸田首相に要請

https://news.yahoo.co.jp/articles/8e0fabe75da1008e743ccd6af249abc064fe0332

彼女もコロナ騒動を政治利用している一人ですが、(何しろカイロ大学主席卒業生なので)世間の空気を読む能力は人一倍優れていますね。彼女もオミクロン株の出現でコロナ騒動は世界的に終わったことを知っており、政府よりも早くその方向にモードチェンジする事が選挙対策で有利になる事」に賭けての発言と思われます。

自らのアリバイ作りと岸田政権の鎖国的愚策に物申す政治家として国政への足掛かりになると直感しているのでしょうね。

 

立憲民主党がコロナのかかりつけ医制度の法案を提出したようですが、そもそも指定感染症の分類を見直せば、不要なのではないでしょうか。

・立民 「コロナかかりつけ医」制度導入に向けた法案提出

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220329/k10013557341000.html

その通りです。葛根湯と喉飴で対応可能なオミクロン株が主流になった現時点では全く無意味であり、悪戯に恐怖感を長引かせるだけで逆効果です。

 

ブラジルでの実験では、イベルメクチンの効用に疑問が呈せられていますが、これはどう考えるべきでしょうか?

・イベルメクチン臨床試験 新型コロナの入院予防効果認められず

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220331/k10013560851000.html

このブラジルでの比較試験では医学誌の最高権威と称されているNew England Journal of Medicineで「プラセボ群と実験群で有意差が認められなかった」と結論されています。しかし、その内容を詳しく読むと、「データ解析の際に必須の『ランダム比較試験(RCS)』がなされておらず、医学論文としては有り得ない内容」であり、よくこんなレベルの論文がNEJAに受理されたな⁉️」と不思議に思われる代物です。

この論文以外に、「イベルメクチンの有効性に関しては相反する論文が複数あり、利益相反問題(ファイザー社やメルク社)などで複雑化しており、両者を科学的に判断する事が困難な状況に陥っている」と考えられます。

同様の事は産婦人科学会が「妊婦に接種させる事を決めた根拠となるNEJMの論文でも見られ、その研究のスポンサーがファイザー社」でした。

「喉粘膜に限局性に無症候性感染するオミクロン株が主体となった現在では、有効性の議論とは無関係に『イベルメクチンは不要』な時代になった」と考えられます。

尚、喉粘膜に限局性に感染し、発症した際には「これ迄の喉風邪の治療法」で対処すれば良い時代になったと考えられます。その為に、間違っても「ファイザー社やメルク社の高価で副作用の危険性が高い核酸代謝阻害剤」は用いるべきではない。

 

ワクチン3回目接種の発症予防効果が7割との調査が出ていますが、どう受け止めるべきでしょうか?本当に7割もあるものでしょうか?

は観えませんが、「ブースター接種で感染予防とは逆に感染しやすくなり、感染爆発する国が続出」しています。又、圧倒的多数が無症候性感染するオミクロン株では「70%の発症予防効果の医学的意味は不明」であり、スポンサー企業の過大広告的報告と思われます。

 

反ワクチンを唱える人々を十把一絡げに「陰謀論のおかしな人々であるかのように記述」している記事ですが、科学的、医学的に考えてこそ、ワクチン接種に反対せざるを得ないと考えている私たちのような真面目な人々に対して、こうしたレッテル貼りが行われていることを、どう思われますか?

・「東京ドームに押しかけて接種妨害」反ワクチン団体に参加しているのはどんな人々なのか

https://www.msn.com/ja-jp/news/opinion/%E6%9D%B1%E4%BA%AC%E3%83%89%E3%83%BC%E3%83%A0%E3%81%AB%E6%8A%BC%E3%81%97%E3%81%8B%E3%81%91%E3%81%A6%E6%8E%A5%E7%A8%AE%E5%A6%A8%E5%AE%B3-%E5%8F%8D%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3%E5%9B%A3%E4%BD%93%E3%81%AB%E5%8F%82%E5%8A%A0%E3%81%97%E3%81%A6%E3%81%84%E3%82%8B%E3%81%AE%E3%81%AF%E3%81%A9%E3%82%93%E3%81%AA%E4%BA%BA%E3%80%85%E3%81%AA%E3%81%AE%E3%81%8B/ar-AAVHrZz?ocid=msedgntp&cvid=5c0630ab54094766b8e1ac255c4718a1

反ワクチン派と10羽一絡げに呼んでいるが、事実、無責任な情報を垂れ流している方も少数おられます。しかし、大半の方々は、ドサクサに紛れて暴走している遺伝子ワクチンの危険性を真面目に調べられて反対されています。

私は半世紀前に安全なワクチンを開発する研究をしていましたが、それらに比べて今回の遺伝子ワクチンは第3相試験の一部と4相臨床試験を済ませておらず、安全性や有効性が判明するのは2023年5月です。しかも、2021年5月にはファイザー社が開示を拒んでいた内部資料が公開され、それには『何万人もの重篤副反応例や千数百名以上の死者が出ていた事』が判明している。「政府や厚労省はこの事実を知りながら、ファイザー社との異常な条件で6億8千万回分の売買契約をしており、それに縛られて『オミクロン株に無効で有害な旧型ワクチンの在庫処分』としてブースター接種や頻回接種を強行」している。

しかし、メディアの情報統制で正しいワクチン情報が提供されておらず、『政府の未必の行為により子供や家族や国民が見殺し』にされており、無知故に声を上げない現状が国を滅ぼしつつある。

因みに、『ワクチン購入国は、①治験中である為に全ての有害事象は購入国政府の責任でありファ社は全てのことに関して免責されており、②訴訟の場合は弁護費用も含めて高入国が負担する事、③たとえ納期が遅れて無効になったワクチンでも購入契約分は買い取る義務があり、④全ての有害事象に関しては10年間秘種義務がある』とされている。

その契約書が数カ国からリークされており、それらの国々が製薬企業と同様の契約を結んでいる事が判明している。

 

ワクチン接種と副反応との因果関係が立証できないとされる理由は何なのでしょうか。

・ワクチン接種直後に息子が死亡 悲痛の父が嘆く「救済制度の運用実態」https://www.msn.com/ja-jp/news/coronavirus/%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3%E6%8E%A5%E7%A8%AE%E7%9B%B4%E5%BE%8C%E3%81%AB%E6%81%AF%E5%AD%90%E3%81%8C%E6%AD%BB%E4%BA%A1-%E6%82%B2%E7%97%9B%E3%81%AE%E7%88%B6%E3%81%8C%E5%98%86%E3%81%8F-%E6%95%91%E6%B8%88%E5%88%B6%E5%BA%A6%E3%81%AE%E9%81%8B%E7%94%A8%E5%AE%9F%E6%85%8B/ar-AAVGwmm?ocid=msedgntp&cvid=496211e8026747e6a875af675a336aa0

ワクチンは体内で「障害事象に関連する証拠を残さない特色が多い」為です。ヒトでは血栓症や血管障害は普通の病気でも起こるので、「スパイク蛋白で同様の病態が起こっても通常の病気として処理されてしまう」からです。

しかし、今回の場合は「ワクチンがオミクロンのスパイクとは圧倒的に異なる旧型武漢株に対するスパイクを産生させるmRNA」なので、死亡した際に『病理解剖をして特異抗体での解析や質量分析などの分子解析技術を用いれば、両者の違いを簡単に識別可能』です。

夏頃に日本に入ってくる予定の『オミクロンに有効なワクチン』が利用されだすと、オミクロン亜種株の感染(もし重症化した場合)とワクチンによる副作用を区別できなくなる可能性があります。

 

国のワクチン被害救済制度が十分に機能していない中にあって、ワクチンハラスメント救済センターの役割はどうあるべきでしょうか。

先ずは「これ以上接種者を出さない為に、

『①どの様に対応すれば同調圧を跳ね返して接種を拒否し、②拒否した際に解雇や入学拒否などの不利益を被らない為の法的知識を提供して正面から戦える様に支援する事』が緊急課題です。その為にはメールなどで「相談に応じる専属のスタッフを準備する事」が急務です。

 

接種と有害事象との因果関係が立証できなかったことを理由に、子宮頸がんワクチンの勧奨が再開されるようですが、これはどう考えたらよいのでしょうか?

9年ぶりHPVワクチン勧奨再開 接種後の症状、医療者側の理解進む

https://news.yahoo.co.jp/articles/2bdf571e1b29cd8f130f0b846a55a25799c2752f

コロナ騒動のドサクサに紛れてワクチン利権団体が復活させたモノであり、極めて悪質です。利益関係者を洗い出して表舞台で公開討論させて撤回する必要があります。厚労省は『薬害エイズ事件』と同じ過ちを3度も犯そうとしています。

 

子宮頸がんワクチンとコロナ遺伝子ワクチンとの共通項は何でしょうか?両者は副作用の出方に大きな違いがあると考えるべきでしょうか?

両者はワクチンとしての作用機序が根本的に異なるモノです。子宮頸がんワクチンの副作用も酷いものですが、今回の遺伝子ワクチンはその日ではありません。何億人もが遺伝子ワクチンの副作用で苦しみ、多数の方が死亡しつつあります。この世紀の医療犯罪を少しでも食い止めることが医学関係者や政治家の最大の義務であり、超党派的に行うべき緊急課題です。

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Author:matsuda-manabu
松田政策研究所は、松田学を中心とした講師・研究員が、これからの日本の未来に関する国家像や社会の在り様について総合的な調査・研究 を行い、夢を持てる国づくりの基盤を創り、社会と国家の発展に寄与するのが目的です。

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